1. No category

印刷界2015年６月号
印刷メディア教育の
年（1956年〜 2015年）の変遷
化」について中央教育審議会に諮問した。
下村文部科学相は
「実
2015年 月 日、
践的な職業教育を行う高等教育機関の制度
発展に寄与してきた。
動に参画し、1963年から
日本印刷学会中部支部の理事として、学会活
年（1956年 ～
年間本部理事
となり、広く印刷技術や印刷メディア教育の
1964年、ドイツに留学し、ヨーロッパ
の印刷教育・研究機関とも国際交流し、その
印刷メディア教育の
科で教鞭をとっている傍ら、1957年から
本 論 は 第 報 に 続 き「 新 し い 印 刷 メ デ ィ
ア 系 専 門 職 業 大 学 の 創 設 へ（ 第 報 ）
」―
新しい印刷メディア系専門職業大学の
創設へ（第2報）
、はじめに
「新しい印刷メディア系専門職業大学の創
設へ（第 報）―文部科学省の職業教育を行
う高等教育機関の制度化―」を印刷教育研究
日）に
2015年）の変遷―として、日本では印刷
成果は日本印刷学会の研究発表会で報告し
）した。これは 2015 年 月
メディアの高等教育機関が海外と比較して、
発表（※
日に文部科学省が「実践的な職業教育を行う
なぜ育たないのか（？）を論究し、今後、新
）
5
た。その準備として、同年
月に中部支部で
あり、日本印刷学会中部支部もそれに参加し
1966年、愛知県印刷工業組合を中心と
して印刷短期大学（夜間）を設立する運動が
（※
高等教育機関の制度化に関する有識者会議」
ら日本の今後の印刷界の発展のため「新しい
印刷メディ ア系専門職業大学（ 仮称 ）」の必
、印刷メディア教育の成り立ち
1956年、千葉大学工学部工業化学科印
刷学専攻を卒業し、名古屋市立工芸高校印刷
4
18
要性を論じ、同時に、今日まで刊行した欧米
）を収集した。
11
2
3
3
を中心とした印刷メディア系大学に関する論
文・調査資料（※
4
幸いである。
た。（※ ）　また、国際印刷展（drupa、
IPEX、printなど）に参加し、欧米
月
木下　堯博
しく創設を検討される予定の「印刷メディア
118 （2015 年
14
の印刷メディア大学とも親睦を深めて来た。
会会報
国際印刷大学校学長
九州産業大学名誉教授
東京大学工学博士
12
4
専門職業大学（仮称）
」の参考資料となれば
22
の審議内容を公開した。（※ ）
これを基に、
著者の印刷メディアの教育・研究（※ ）か
4
2
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2
1
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1
No.
1
1
印刷界　2015.6　16
からの応援があった。同時に愛知県印刷会館
大学（調子再現論）、名古屋女子大学（色彩学）
見せた。講師陣には中部支部役員以外に千葉
開講し、多くの受講生を集め、盛り上がりを
印刷工学のカリキュラムを設定して同講座を
学校情報印刷科は残念ながら情報処理学科と
の時、協力して頂いた北九州職業訓練短期大
の枠組みが大きく、軌道にのらなかった。こ
て大阪府に陳情したが、印刷よりも情報分野
印刷科の設置を、大阪府印刷工業組合を通じ
練短期大学校が設立されるとき、同大学校に
ら孤立してしまった。drupa2000後
なり、世界各国の印刷メディア系教育機関か
廃科などで、印刷科という名称は徐々に無く
年頃から印刷科の名称変更、他学科との合併、
は1989年頃までは増設が続き、1990
日本の大学、短大、高専、高校などの印刷科
月 に 設 立 し た、 国 際 印 刷 大
）が唯一、印刷メディア教育の孤
年間守り、海外の印刷メディア大学や
、グラフィックアーツ学研究の 分野
なった。
年は韓国、中国、台湾との交流の頻度が高く
研究機関などとの国際交流も行っていて、近
塁を
学校（※
内に愛知印刷図書館が設置され、同図書館の
年間のうち、
の 2000年
1956年から2015年の
なり、情報印刷科は廃科となっていった。
理事として、印刷技術書の選定や運営に参加
し、更に、受講生の勉学へのサポートも行っ
た。
1968年、 九 州 産 業 大 学 芸 術 学 部 写 真
学 科 写 真 製 版 印 刷 学 コ ー ス（ ※ ） に 転 出
し た た め、 短 大 設 立 運 動 は、 次 第 に 衰 退 し
年 間 に わ た り、 継 続 さ れ
1952年に第 回の印刷文化典が上野の
松 坂 屋 で 開 催 さ れ、
「 印 刷 あ り、 文 化 あ り 」
6
て い っ た。 し か し、 こ の 運 動 の 成 果 と し て、
1990年、労働省の管轄所管のオフセット
） が 設 立 さ れ、 印 刷 メ デ ィ
印刷を中心とした「愛知グラフィックアーツ
専門学院」（ ※
アの専門教育が
2014年 月 日からの京都印刷文化典
では、 社の印刷・関連企業による販促グラ
毎年、全国主要都市で開催されている。
の 標 語 に あ る よ う に、 盛 大 に 行 わ れ、 以 後、
1
月
日、京都府
ンプリなどが併催され、印刷メディア分野の
24
た。ここには非常勤顧問として参加し、教育
指 導 な ど を 行 っ た。 こ れ が き っ か け と な り
60
6
10
広がりが認められた。同年
24
1992年、東京都北区に「東京グラフィッ
写真 1　グーテンベルグ博物館地下 1 階にて
（2008年5月22日、drupa2008）
8
う機会があった。
グランプリなど日本の印刷界の動向を話し合
典実行委員長の瀧本正明氏とお会いし、販促
印刷会館で京都府印刷工業組合理事長、文化
7
クアーツ専門学院」の設立運動に参画した。
東京都労働経済局の協力のもと、賛助企業を
募集したが、スクリーン印刷が主体のため設
立趣旨が十分理解されず、その計画は中止の
やむなきに至った。
1988年、大阪府岸和田市に大阪職業訓
3
6
2
新しい印刷メディア系専門職業大学の創設へ（第 報）
17　印刷界　2015.6
15
40
7
8
つの分
写真 2　ライプチヒ印刷博物館
（2000年5月26日、drupa2000）
での定量的な論文もある。
②印刷教育論は、①印刷画像史との関連が
あり、この①印刷画像史の研究ではドイツの
マインツにあるグーテンベルグ図書館（同博
（ 写真 ）などの活用がある。
St. Bride Library
詳細は第 報でまとめている。
、印刷メディア教育論
で、これまで印刷教育論では100篇あまり
原資として、印刷教育研究会（東京）が発足
程度であるが、研究調査の活動量から
2000件以上であるので、全体からみて
分の
1985年 月 に『 印 刷 お よ び 画 像 材 料 』
（印刷出版研究所発行）の編集委員の印税を
1985年に印刷教育研究会が設立
以後、
されたが、財政的基盤や強力的繋がりがなく、
の研究発表と論文を刊行してきた。
た。著者の最近の主たる発表は 2014 年
）、2015年
月に「印刷産業界でのインターンシップの取
り 組 み 」（ 印 刷 教 育 研 究
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E
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p
O
で の「 印 刷 産 業
した。印刷メディア系学科の高校、高専、短
年間にわたり、印刷教育発展のために尽
研究の場が確保された。著者は初代会長とし
て
力してきた。
月 pa geの
みて印刷教育論はかなりウェイトが高いと判
月国際印刷大学
しい分野で、調査研究活動はアンケート調査
断している。また、この研究は共同研究が難
発展のための人財育成」、
9
巻で同題目の報告、 月の「新
4
しい印刷メディア系専門職業大学の創設へ
校研究報告第
20
12
業界団体の日本印刷産業連合会と1986
年、1989年に印刷教育に関する様々な問
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29
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No.
3
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印刷界　2015.6　18
印刷メディア教育の 年（1956年〜 2015年）の変遷
著者の印刷メディアの教育・研究は、①印
刷画像史、②印刷教育論、③画像再現論、④
世紀の画像情報の
コ ン ピ ュ ー タ 処 理 論、 ⑤ 画 像 コ ミ ュ ニ ケ ー
シ ョ ン 論、 ⑥
物 館 内、 写 真 ）
、マインツ大学や出版の中
心都市、ライプチヒ印刷博物館（ 写真 ）で
材 育 成 を 中 心 と し、
制 度（ 日 本 の Job
の原点）などの文献はロンドンにある
Card
②印刷教育論に関する研究は、国内では人
ネスコ論文）などの研究がある。
昌造、
大蔵経1000年祭（海印寺）
、
直指（ユ
のヨーロッパでの印刷史研究、東洋では本木
2
野 で 研 究 を 積 み 上 げ て き た。 そ の 概 要 は
1994年に上梓した『画像情報の展望』
（全
）にまとめている。その後、
、
）に際して、グラフィッ
つの分野の論文を蓄積し、 2002 年
175頁）（※
この
の野間賞受賞（※
ク ア ー ツ 学 研 究（ 上、 中、 下 巻、 別 巻
）で各論文を整理した。
） を 発 表 し、 日 本 各 地
本報告の主題となる②印刷教育論は、昭和
年度『日本印刷年鑑』
（1966年）で「印
刷教育の動 向」（※
N
V
Q
3
6
印刷メディア学科は衰退の一途を辿っていっ
立ち上げることを主張した。
No.
報）
」
（印刷教育研究会会報、 118）
1
60
にある印刷教育機関が一堂に会する研究会を
11
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9
大、大学、職業訓練校の先生方の情報交流や
（第
3
1
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6
2013年までのグラフィックアーツ学研
究 分 野 の 著 書・ 論 文・ 特 許 な ど の 件 数 が
4
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2
方向性と業界内教育資料」がそれぞれ報告さ
印刷産業連合会からは「業界の現状と将来の
教育に関す る学生・生徒の意識調査 」、日本
た。この交流会で印刷教育研究会から「印刷
性等を包含した教育であるべきであると述べ
た、単なる技術教育ではなく、文化性、芸術
く、業界内教育など様々なレベルがあり、ま
この交流会の挨拶で、印刷教育の理念の確
立に向け活動しているが、学校教育のみでな
題について討論する機会があった。
導入され、
学生の実習に利用されている。
（※
ン大学（LCC）も同様に大型印刷機が多数
学（LCP）
、
現在、
ロンドンコミュニケーショ
面で大きな差がある。また、ロンドン印刷大
はオフセット輪転機も導入されていて、設備
が目立った。
（※ ）
アメリカのロッチェス
ター工科大学（RIT）印刷メディア学科で
徒は年々減少、③印刷機械、機材の不足など
①印刷メディア担当教員の不足、
その結果、
②印刷メディアを専攻しようとする学生・生
1990年にアンケートを行った。
がそれぞれ職業訓練短期大学校印刷技術科、
職 業 訓 練 校 の 印 刷 科 は、 北 海 道（ 小 樽 ）、
浜松、岐阜（揖斐郡大野町）、北九州（小倉）
術者の養成を行うことになった。
学校に昇格し、高卒を対象として、高度の技
1985年、労働省雇用促進事業団の経営
する全国各地の職業訓練校が職業訓練短期大
教育を必要としている。
（※
訴え、若者に夢と希望を与える印刷メディア
）
れ討論された。この意識調査は印刷教育機関
）
、新しい印刷教育機関の設立
9
フトしていった。そのための対応として、印
生の印刷産業への人材流れは、他産業へもシ
解釈されるようになってきた。従来まで卒業
設備基準がデザイン群に準ずると行政側では
現場では考えられた。このことから、施設・
て、幅広い分野の人材を教育しようと各教育
像およびデザイン、画像処理の分野を導入し
クアーツ科などへ名称変更し、広く映像や画
など少なくてすむ、画像工学科、グラフィッ
こうした中で、日本の印刷教育機関は名称
を印刷科から比較的、施設・設備や消耗品費
2002年、中央教育審議会で大学院にお
ける高度専門職業人育成に関する中間報告が
となどが原因とも考えられる。
印刷産業団体のサポートがあまりなかったこ
は印刷という名称では①応募者が少ない、②
情報処理科へ科名変更していった。この原因
しかし、国の政策により、大量の情報処理
技術者を養成するため、
印刷科は情報技術科、
を指導員として採用して頂いた。
（※
し、印刷教育の振興の依頼と同時に、卒業生
ぞれの短期大学校を視察、担当教員とも交流
）
ても大変、喜ばしいことであり、著者はそれ
刷の歴史や文化などから一般社会のつなが
なされ、2003年に専門職大学院の設置基
情報印刷科として発足した。印刷産業界とし
5
り、情報化・デジタル化社会での印刷の役割
12
準が定められた。2005年にはこの専門職
13
など幅広い「見識」から、印刷産業の魅力を
19　印刷界　2015.6
名に1988年と
2
7
校（ 大 学、 短 大、 高 専、 高 校、 専 門 校 な
ど）と教育研究会正会員
写真3　St. Bride Library in London
（2002年4月16日、IPEX2002）
新しい印刷メディア系専門職業大学の創設へ（第 報）
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1990年頃から印刷出荷額が減少すると
ともに、印刷メディア教育機関は名称変更、
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M
） で 報 告 し た。
してきた日本印刷学会中部支部も2015年
をまとめる必要がある。
月決定）やデジタル・
まず、各地の国立または公立大学での設立
をターゲットとして、世界最先端IT国家創
造宣言（2013年
コンテンツ振興、AI、ビックデータによる
経済社会の変革などをもとに、今後の印刷メ
ディア関連の人材需要の定量的算出から教育
目標および内容、施設設備、教授陣などを検
印刷界　2015.6　20
印刷メディア教育の 年（1956年〜 2015年）の変遷
は多分、日本では最後のチャンスとなると考
を 行 っ た。
部 職 員 と も お 会 い し て、
えられ、印刷・出版および関連業界は一丸と
校となり、法
この大学院はソウル印刷工業組合からの要望
大学院は国立、公立、私立が
科専門職大学院が主体となった。 2004 年
、まとめ
なって対応すべきであろう。
ターはサンプル測定など無料で、全国の印刷
に 運 営 さ れ て い る。 な お コ ロ イ ド 研 究 セ ン
で設立された研究・教育組織で現在でも活発
校の会議でカリキュラム内容の検
討がなされたが、新設の韓国・東国大学校産
京グラフィックサービス工業会、印刷政治連
合併、廃科など衰退の一途を辿っていった。
1945年から1989年頃までは
戦後の
印刷教育機関は増設の時期であった。
盟 に よ り、 請 願 し た が、 認 可 さ れ な か っ た。
区部は印刷出荷額が第
県）発展のために貢献
かつて、印刷技術や印刷メディア教育など中
東京都
あるが、残念である。
月に廃部となった。
印刷メディア教育機関の再興には今回の文
部科学省の「実践的な職業教育を行う高等教
drupa2012で は ド イ ツ で 新 し く
印刷メディア学科が設立されたブッパー
を 行 い、 同 大 学 で
育機関の制度化に関する有識者会議」の審議
し て い る。 印 刷 教 育 研 究 会 で2012年
日 に「drupa2012に 見 る 印 刷
グラフィックサービス（※
drupa2012では現地で最新情報の各
）
内容を十分、推考し、大学設置基準との対応
名の博士が在
は印刷メディア担当教授に
タール大学との
部地区（東海・北陸
位であり、
2004年、 東 京 都 立 大 学 が 改 組 に 際 し、
首都圏大学東京に印刷学部設立（※ ）を東
）
および関連企業が利用している。
（※
日、同大学コロイ
業大学院印刷画像メディア専攻の資料が提出
された。 2006 年 月
ド研究センターを訪問し、IPEX2006
6
系大学院
のdrupa展でヨーロッパの印刷メディア
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60
26
14
メ デ ィ ア の 教 育 と 研 究 」 と 題 し 発 表、 月 刊
月
7
4
の報告を行った際に、洪起三総長ら大学の幹
写真4　ダックエンジニアリング㈱その他との交流会
（2012年5月8日、drupa2012）
15
ニューヨーク、ロンドンにも匹敵する規模で
1
今回の創設を検討しようとしている国公立
での印刷メディア専門職業大学（仮称）設立
種交流会も行った。
（写真
7
23
籍 し、 現 在 はdrupa2016の 準 備 も
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16
4
6
6
2
16
討 す る 準 備 委 員 会 の 設 立 を 必 要 と す る。 グ
ローバル時代にふさわしい印刷産業界・同関
※
、
』
木下堯博『グラフィックアーツ学研究
（1997年 月）
上巻』
『グラフィック学研究別巻
日）
、
『同 論文と資料集（第
報、138頁）
』
（2015年
月
日）
年へのアプローチ～」（
日）
月
1994年
木下堯博『グラフィックアーツ学研究
※
』（2002年 月）
（別巻 ）
※
年
木下堯博「印刷教育の動向」昭和
木下堯博「印刷教育の実態調査」印刷
6（1991）
度日本印刷年鑑（1966）
※
2
（2002年 月）
※
木下堯博『新しい印刷メディア系専門
職業大学の創設へ　論文と資料集（第
集、 報、125頁）
』
（2015年
月
集、
月 日）
※
木下堯博「日本印刷学会秋季研究発表
1964年 月）
会」（愛知県文化会館、
※
九州産業大学の創設者中村治四郎先生は
出版・印刷に対し情熱があり、1966
年 西 日 本 地 区 で 初 め て、 講 座 を 設 置 し、
それに応えて1968年 月助教授とし
て着任した。
2000年
※
木下堯博「印刷教育と職業訓練」印刷
1991年 月号）
雑誌（
※ 「国際印刷大学校の設立」印刷タイム
ス（
10
11
連業界の今後の発展のため英知を結集すべき
であろう。微力ながら印刷および関連分野の
日記）
産業発展に貢献できればと願っています。
月
118
木下堯博「世界のバーチャル大学の動
2001年 月号）
向」印刷情報（
木下堯博「国際印刷大学校の設立」日
巻 号（2002）
本印刷学会誌
※
2020
木下堯博「画像情報の展望～
教育研究
木下堯博
「プリント と米国大学視察」
※
1980年 月 日）
印刷新報（
※
木下堯博「出版印刷メディア系専門職
大学院設立について」日本印刷新聞
月
※
月刊東京グラフィックス（
月号）
日）
※
http://www.jagra.or.jp/official/main/
2012/06/13151702.php
第 報　職業教育を行う高等教育機関と大
学設置基準に続きます。
2004年
5000号記念号（2006年
80
2015 年
日）
No.
（
月
12
5
2015年 月 日、ニッケ
（追記）
来る
イビル（東京）でこれらの諸問題を中心とし
て「 印 刷 メ デ ィ ア 教 育 研 究 会 」 を 開 催 し ま
す。詳細は国際印刷大学校のHPをご参照下
さい。
月 日ジャグラ文化典東京大
なお、同年
会で特別功労賞を賜り、謹んで感謝申し上げ
ます。
【参考文献】
※
木下堯博「新しい印刷メディア系専門
報）―文部科
職業大学の創設へ（第
―」印刷教育研究会会報
学省の職業教育高等教育機関の制度化
（ 2015 年 月 日）
※ 文部科学省「実践的な職業教育を行う
報告」（2015年
高等機関の制度化に関する有識者会議
2
新しい印刷メディア系専門職業大学の創設へ（第 報）
【連絡先】
E-mail [email protected]
URL www.media-igu.com
21　印刷界　2015.6
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同論文第３報は
印刷界７月号予定
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